曹洞宗宗務庁調査 兼務・無住、地域差が顕著 「過疎」以外の視点と対策必要に 経済的な要因も背景か
2024年12月6日 11時13分
曹洞宗宗務庁の調査で、兼務寺院や無住職寺院の増加が全国的な傾向だが、その程度は地域によって大きく異なり、人口減少率とも連動していないことが分かった。従来、過疎地寺院の支援という枠組みで考えられてきた諸問題について、各地域が抱える個別の問題を注視する必要性が浮き彫りになった。(詳細は2024年12月6日号をご覧ください。中外日報購読申し込み)
曹洞宗宗務庁の調査で、兼務寺院や無住職寺院の増加が全国的な傾向だが、その程度は地域によって大きく異なり、人口減少率とも連動していないことが分かった。従来、過疎地寺院の支援という枠組みで考えられてきた諸問題について、各地域が抱える個別の問題を注視する必要性が浮き彫りになった。(詳細は2024年12月6日号をご覧ください。中外日報購読申し込み)
元日の能登半島地震で甚大な被害が出た高野山真言宗能登宗務支所(38カ寺、川元祐慶支所長)は、大半の寺院が地震発生から1年近くがたっても復興のめどが立たないままだ。石川県の…
天台宗審理局(小川晃豊局長)の第1次審判所はこのほど、天台宗務庁(大津市)が被申立人2人の擯斥(僧籍剥奪)を含む懲戒審理を求めた尼僧・叡敦氏の性被害問題についての第1回審…
英国下院は11月29日、「安楽死(自殺ほう助)」を合法化する法案を賛成多数で可決した。上院(貴族院)での審議などが残るが、安楽死推進派は画期的なこととして歓迎。宗教界から…