PR
購読試読
中外日報社ロゴ 中外日報社ロゴ
宗教と文化の専門新聞 創刊1897年
2025宗教文化講座
PR
2025宗教文化講座

僧侶の資質低下を危惧 代表質問で指摘相次ぐ 天台宗宗会

2025年3月3日 09時14分
左:「傍観者にならないように」と呼び掛ける玉田議員<br>右:「修行による懺悔や更生が必要」と訴える村上議員 左:「傍観者にならないように」と呼び掛ける玉田議員
右:「修行による懺悔や更生が必要」と訴える村上議員

天台宗は2月20日、第158回通常宗議会(大澤貫秀議長)で全議案を全会一致で可決承認し、会期より1日早く閉会した。宗内会派からの代表質問では、新成会、道興会共に寺院や僧侶の不祥事について宗派と本山に見解を求める質問が相次いだ。いずれの質問も現在宗派の審理局(小川晃豊局長)で審判を進める性加害問題や寺院財産の不当処分などを念頭に置いたとみられる僧侶の資質低下を危ぶむもので、宗内の人材育成に対する注目度の高さを改めて示す形となった。(詳細は2025年2月28日号をご覧ください。中外日報購読申し込み

本願寺派定期宗会閉会 新しい「領解文」普及策取り止めへ 池田総長辞任、後任に園城氏3月7日

浄土真宗本願寺派の第325回定期宗会は7日、「新しい『領解文』(浄土真宗のみ教え)に関する施策を取り止め、宗門の信頼回復に努める」との方針を盛り込んだ2025年度の「宗務…

新しい「領解文」問題 普及施策取り止めへ 総長、宗会多数派の要求受け表明 本願寺派定期宗会 基本方針案に明記3月7日

浄土真宗本願寺派の池田行信総長は4日、第325回定期宗会(園城義孝議長)に提出した2025年度「宗務の基本方針」案に「新しい『領解文』(浄土真宗のみ教え)に関する施策を取…

「民法の不法行為含む」 最高裁初の判断 旧統一教会に過料命じる3月7日

宗教法人法に基づく「質問権」行使への回答を拒んだとして文部科学省が旧統一教会(現世界平和統一家庭連合)に過料を科すよう求めた裁判で、最高裁第1小法廷は3日、「民法上の不法…

融和の回復へ 「同じ人間」として生きる(3月5日付)

社説3月7日

子供たちのガザ ドキュメンタリー映画で(2月28日付)

社説3月5日

大国の領土的野心 人間の安全保障を今こそ(2月26日付)

社説2月28日
このエントリーをはてなブックマークに追加