都市開教と過疎地開教の展望 ― 顧客中心の伝道へ移行必要（1/2ページ）

浄土真宗本願寺派西方寺住職・本願寺派東京仏教学院講師　西原祐治氏

《教団のコアは何か》

江戸時代の寺院機能は、集会所、娯楽享受の場、学校、役所など、多くの役割を担っていた。ところが近年、自治体の充実や社会構造の変化により、寺院が果たしていた機能が公共施設等へ移譲され、生命線である法事・葬儀さえも、都市部では、先祖意識の希薄化と宗教者派遣業の進出により役割を失いつつあります。

失われていく寺院機能の中で、失われることのない浄土真宗寺院の“核”（コア）とは何か。私は、その核となるものが「安心」だと考えます。安心できる教え、安心できる場、安心できる人間関係、安心できる商品。これからの寺院の役割を考えるとき、“安心”に関わる情報や教え、コミュニティーを社会へ発信していくことが重要です。

伝聞によりますが、セオドア・レビット（1960年の論文）が、当時のアメリカの鉄道について述べた有名な話があります。

鉄道が衰退したのは、旅客と貨物輸送の需要が減ったためではない。鉄道が危機に見舞われているのは、鉄道以外の手段（自動車、トラック、航空機、さらには電話）に顧客を奪われたからでもない。鉄道会社自体が、そうした需要を満たすことを放棄したからなのだ。

鉄道会社は自社の事業を、輸送事業ではなく、鉄道事業と考えたために、顧客をほかへ追いやってしまったのである。事業の定義を誤った理由は、輸送を目的と考えず、鉄道を目的と考えたことにある。顧客中心ではなく、製品中心に考えてしまったのだ。

現在の宗派においても同じことが言えます。現在、教団が供給している教えや法事を中心とする伝道から、顧客中心の伝道へと移行する必要があります。供給するコアとなるものが“安心”です。

《都市と過疎地の共通性》

過疎地域では、人の空洞化と自治機能の空洞化で、寺院収入が見込めません。現状の都市部では、離郷門信徒の存在で寺院収入は潤っていますが、先祖という意識の消滅と単身世帯の急増によって、団塊の世代が平均寿命に達する20年後の2036年以降は、法事・葬儀を収入源とする寺院モデルが成り立たなくなります。共通するのは、現在の法事葬儀を主な収入源とする寺院形態からの脱皮です。

対応としては、過疎地域では、人の空洞化、自治体機能の空洞化に対応した伝道モデルと寺院機能であり、都市部では、み教えや人と人の関係性の空洞化に対応した伝道モデルと寺院機能です。

また都市開教の現場である東京圏と過疎化地域、まったく異なる環境ですが、共通するものは、未信者への伝道であり、檀徒を超えた人々への対応です。私は都市開教に従事するものですが、いくつかの提言をしてみます。

従来の寺院は、一つの完成された形態ですが、極端な話、老人介護施設や他の商売をしていても伝道は可能です。儀式を中心にしなければ公共施設や貸しホールなどの活用も有効です。寺院モデルを柔軟に考えることが重要です。寺院モデルの多様化は、収入源の多様化でもあります。

また寺院を僧伽と解釈した場合、各地の真宗系サークルや社会問題に取り組む集団も、一つの寺院モデルともいえます。その地域で、念仏者が社会問題に取り組み、真宗的な価値観や考え方を発信していく。大学の真宗系サークルも一つの寺院モデルと解釈して伝道を展開していくべきでしょう。

現在の代表的な伝道は、権威を拠り処にして法を授けるといった形態です。そのためには伽藍や袈裟、僧侶、教典といった権威的なものが有効です。しかし、人々の苦悩に対する活動にあっては、権威は役に立ちません。その苦悩に対応できる伝道ソフトの構築が望まれます。

人は苦しみを通して、自らの価値観がゆらぎ、そして新しい価値観に開かれていきます。苦しみの場こそ、新しい価値観を手に入れる場なのです。苦悩に対応する伝道ソフトは、相手が他宗の人であっても有効に活用できます。