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寺班「下げたい」32%も 東福寺派調査

2017年6月9日 13時23分

臨済宗東福寺派の寺院現状調査の最終報告がまとめられた。実態に即した寺班(※)を見直す基礎資料となる。寺班を「下げたい」と答えた寺院は32%で、「上げたい」が1%となり、3分の1の寺院が寺班の見直しを望んでいることが明らかになった。

同派の寺院現状調査は初めてで、全寺院の89%、322カ寺が回答。5月30日の第82次定期宗議会で報告された。

後継者が「無し」と答えた寺院は、2月の定宗での中間報告と同じく最終集計でも134カ寺。そのうち66カ寺が「経済的に運営は無理。兼務住職を探す」と答えている。また約6割が檀家100軒未満で、「檀家無し」は34カ寺に上り、全寺院の約1割に相当する。

「寺院収入のみで専従」と答えたのは143カ寺あったが、「後継者も専従できると思う」と答えたのは60カ寺で全体の2割にとどまった。

寺院現状調査委員会では「被兼務寺院の増加が避けられない上、次世代には檀務のみで生計可能な専従住職は2割しか残らないと思われる」と予測している。

※寺班 通常賦課金の基準。東福寺派では特例地、別格地、凖別格地、1~7等地の10種。(詳細は2017年6月7日号をご覧ください。中外日報購読申し込み