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苦縁―東日本大震災 寄り添う宗教者たち
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東日本大震災教団アンケート

震災から1年半 宗教の力は発揮されているか

2012年9月8日付 中外日報

11日で東日本大震災から1年半を迎えるのを前に中外日報は、震災発生直後からさまざまな支援活動を行ってきた宗教界の各教団に被災者の心のケアや東電福島第1原発事故への対応など3点についてアンケートを実施した。

対象は震災半年を期して行った1年前のアンケートと同様に、伝統仏教では天台宗、高野山真言宗、真言宗智山派、真言宗豊山派、浄土宗、浄土真宗本願寺派、真宗大谷派、臨済宗妙心寺派、曹洞宗、日蓮宗の10教団。

他宗教は神社本庁、金光教、真如苑、立正佼成会、カトリック教会、日本基督教団、天理教、創価学会の8教団で、合計18教団。

被災住民の移転先や大量の瓦礫処理などさまざまな問題を抱え、被災地の復興は思うようには進まず、長引く避難生活で自死者が出るなど被災者の心のケアが大きな課題となっている。

この分野での宗教の力の発揮が特に期待されているが、多くの教団が仮設住宅で「お茶会」を開いたりしながら被災した人々と人間関係を築きつつ、その悩みを聞く「傾聴」などの活動に取り組んでいる。

教団内の被災者に対しては既存の制度での対応には限界もあり、新たに災害支援のための法規や組織を設置、また特別予算を編成して経済的な支援などを行っている。

一方、原発問題ではこれまであまり積極的に発言してこなかったとされる宗教界だが、福島第1原発の事故を受け8教団が脱原発・反原発の声明、決議などを発した。

教団の中には災害支援を宗務の一環に位置付けたところもあり、今回の震災が宗教界の意識変革を促している一面も浮き彫りとなった。

アンケートは、各教団に質問票を配布し、「心のケア」「(教団内被災者への)復興支援」「原発対応」の三つの質問についてそれぞれ文書で答えてもらった。8月末に回収し、回答は当社で集約した。

<アンケート回答は2012年9月8日、11日、13日号で掲載>