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東日本大震災教団アンケート(本社が実施)

宗教界にも大打撃 動向の詳細明らかに

2011年9月8日掲載

東日本大震災の発生から11日で半年を迎える。中外日報社はこれに先立ち、未曾有の被害をもたらし、日本社会と宗教界全体に大きな打撃を与えたこの災害に、各教団がどのように対応したかを調査した。

対象は、伝統仏教では天台宗、高野山真言宗、真言宗智山派、真言宗豊山派、浄土宗、浄土真宗本願寺派、真宗大谷派、臨済宗妙心寺派、曹洞宗、日蓮宗の十大宗派。他宗教では活動が比較的目立った神社本庁、金光教、真如苑、立正佼成会、カトリック教会、日本基督教団、天理教、創価学会の8教団。

計18教団の回答によると、集計可能で公表された分だけでも、寺社教会などの施設被害は最大の神社本庁4828社を含めて1万件近くに上り、人的被害も僧侶・寺族計10人が亡くなった曹洞宗を筆頭に30人以上が死亡・行方不明。檀信徒・信者に至っては判明分だけで相当数が犠牲となった。

このような被害に対し、大多数の教団がいち早く対策機関を発足させ、情報収集や資金援助、人員派遣など組織を挙げた支援を実施。共済制度なども活用された。

この震災での一般の被害状況は、6日現在で死者1万5769人、行方不明者4227人。なお8万人以上が避難生活を送っている。

各教団は一般被災者向けにもさまざまな取り組みをし、各所で犠牲者の慰霊の催しが営まれた。義援金は億単位を集めたところも。また機関やグループによる支援は、生活支援や瓦礫撤去、避難所の提供など多岐にわたり、新宗教を中心に常設の救援組織も出動した。これらは、一般社会の宗教界への評価に影響を与える可能性もあろう。

震災全体への取り組みでの教訓としては、超宗派の連携や、「宗教者らしい」支援の論議、「心のケア」のあり方などが挙げられ、原発への対応を指摘した教団もあった。多くが、この災害が空前の規模であったことによる困難さを指摘。歴史的な災厄に直面した日本宗教界の動向の詳細が、この調査によって明らかになった。

調査は、各教団に質問票を配布し、教団内と一般への支援に分けて記述していただくアンケート形式。被災、救援活動実態などのデータは、8月末現在で最新のもの。回答は当社で要点を集約した。(詳細は紙面をご覧ください)

<アンケート結果は2011年9月8日、10日、17日付で掲載>